iDeCo vs 新NISA｜どちらを優先すべき？徹底比較｜2025年版
「iDeCoと新NISA、どちらから始めるべき？」「両方やるべき？」「年収によって優先順位は変わる？」――資産形成を始めたい人なら、一度は悩む疑問です。
この記事では、iDeCoと新NISAを7つの観点から徹底比較し、あなたに最適な優先順位と併用戦略を解説します。年収別・年代別のシミュレーション付きで、具体的な行動プランが分かります。
- iDeCoと新NISAの7つの違い
- 年収別・年代別の優先順位
- 最適な併用パターン
- 具体的なシミュレーション（5ケース）
- よくある失敗パターンと対策
1. iDeCoと新NISAの基本比較
まずは基本スペックを比較
| 項目 | iDeCo | 新NISA |
|---|---|---|
| 年間投資枠 | 14.4万円〜81.6万円 （職業により異なる） |
360万円 （つみたて120万円+成長240万円） |
| 生涯投資枠 | なし | 1,800万円 |
| 非課税期間 | 運用中ずっと | 無期限 |
| 節税効果 | 掛金が所得控除 +運用益非課税 +受取時の控除 |
運用益のみ非課税 |
| 引き出し | 原則60歳まで不可 | いつでも可能 |
| 対象商品 | 投資信託、定期預金、保険 | 投資信託、個別株、ETF等 |
| 口座管理費用 | 年間2,000円〜7,000円 | 無料 |
iDeCoの最大のメリットは「掛金が全額所得控除」されることです。年収500万円で月2万円拠出すると、年間約7万円の節税効果があります。これは新NISAにはない強力なメリットです。
2. 7つの観点から徹底比較
比較1：節税効果
勝者：iDeCo（圧勝）
【iDeCo】
• 掛金の所得控除：24万円
• 所得税の節税：24万円 × 20% = 4.8万円
• 住民税の節税：24万円 × 10% = 2.4万円
• 年間節税額：7.2万円
• 30年間の節税額：216万円
【新NISA】
• 掛金の所得控除：なし
• 年間節税額：0円
→ iDeCoの方が30年間で216万円お得！
比較2：運用の自由度
勝者：新NISA
新NISA：個別株、ETF、投資信託など幅広い商品に投資可能。いつでも売却・再投資できる。
iDeCo：投資信託、定期預金、保険のみ。スイッチングは可能だが、引き出しは60歳まで不可。
比較3：引き出しの自由度
勝者：新NISA（圧勝）
iDeCoは原則60歳まで引き出せません。急な出費や住宅購入の頭金など、途中で現金が必要になっても使えないので注意が必要です。
比較4：投資枠の大きさ
勝者：新NISA（圧勝）
新NISA：年間360万円、生涯1,800万円まで投資可能。
iDeCo：会社員なら年間最大27.6万円（企業年金なし）。自営業でも年間81.6万円。
比較5：手数料
勝者：新NISA
新NISA：口座管理費用は無料。
iDeCo：口座管理費用が年間2,000円〜7,000円かかる（金融機関による）。
比較6：受取時の税金
勝者：引き分け
新NISA：受取時は完全非課税。
iDeCo：受取時に退職所得控除・公的年金等控除が適用される。控除額が大きいため、ほとんどのケースで非課税または低税率。
比較7：会社員の企業年金との関係
勝者：新NISA
新NISA：企業年金の有無に関わらず、誰でも年間360万円まで投資可能。
iDeCo：企業年金の種類によって上限額が変わる（月1.2万円〜2.3万円）。
3. 年収別｜優先順位の決め方
年収300万円以下：新NISA優先
理由：所得税率が低いため、iDeCoの節税効果が小さい。引き出しの自由度を優先すべき。
• iDeCoの節税額：年間約3.6万円
• 新NISAの節税額：0円（運用益は非課税）
推奨：新NISA月2万円 → iDeCoは余裕があれば
年収400万円〜600万円：iDeCo優先、余裕があれば新NISA
理由：所得税率が20%になり、iDeCoの節税効果が大きい。ただし引き出せないリスクも考慮。
• iDeCo月2万円：年間約7.2万円の節税
• 新NISA月3万円：運用益非課税
推奨：iDeCo月2万円（節税重視） + 新NISA月3万円（自由度確保）
年収700万円以上：iDeCo満額、さらに新NISA
理由：所得税率が23%以上になり、iDeCoの節税効果が非常に大きい。満額活用すべき。
• iDeCo月2.3万円：年間約9万円の節税
• 新NISA月7.7万円：運用益非課税
推奨：iDeCo満額 + 新NISA（残り全額）
4. 年代別｜ライフステージで考える優先順位
20代：新NISA優先
理由：
- 結婚、住宅購入など大きな出費の可能性が高い
- 60歳まで引き出せないiDeCoはリスクが大きい
- 複利効果を最大化するため、できるだけ多く投資したい
【新NISA】
• 35年後（60歳）：約3,300万円
• いつでも引き出し可能
推奨：新NISA月3万円 → iDeCoは30代以降に検討
30代：iDeCoと新NISAをバランス良く
理由：
- 収入が安定し、節税効果を実感しやすい
- 住宅購入などの大きな出費は一段落
- 老後資金の準備を本格化すべき時期
推奨配分：
• iDeCo：月2万円（節税年間7.2万円）
• 新NISA：月3万円（自由度確保）
25年後（60歳）：
• iDeCo：約1,200万円 + 節税180万円
• 新NISA：約1,800万円
• 合計：約3,180万円
40代：iDeCo満額＋新NISA
理由：
- 収入がピークに近づき、節税効果が最大化
- 子どもの教育費は新NISAで対応
- 老後資金の準備ラストスパート
推奨配分：
• iDeCo：月2.3万円満額（節税年間9万円）
• 新NISA：月7.7万円
15年後（60歳）：
• iDeCo：約600万円 + 節税135万円
• 新NISA：約2,000万円
• 合計：約2,735万円
50代：新NISA優先（引き出しが近い）
理由：
- 60歳が近いため、iDeCoの節税メリットが限定的
- 新NISAなら60歳以降もいつでも引き出せる
- 運用期間が短いため、リスクを抑えたい
iDeCoは60歳まで引き出せないため、55歳以降に始めるメリットは小さいです。新NISAを優先しましょう。
5. 最適な併用パターン｜5つの戦略
パターン1：新NISA100%（引き出しの自由度重視）
向いている人：20代、年収300万円以下、近い将来大きな出費がある人
• 新NISA：月3万円〜10万円
• iDeCo：なし
メリット：
• いつでも引き出せる安心感
• 住宅購入、子どもの教育費などに対応可能
デメリット：
• 節税効果がない
パターン2：iDeCo少額＋新NISA多め（バランス型）
向いている人：30代、年収400万円〜600万円、節税と自由度の両立
• iDeCo：月1万円〜2万円（節税重視）
• 新NISA：月3万円〜8万円（自由度確保）
メリット：
• 年間3〜7万円の節税効果
• 新NISAで引き出しの自由度も確保
デメリット：
• iDeCoの節税効果は限定的
パターン3：iDeCo満額＋新NISA（節税最大化）
向いている人：40代、年収700万円以上、余裕資金が十分
• iDeCo：月2.3万円満額
• 新NISA：月10万円〜30万円
メリット：
• 年間約9万円の節税効果
• 新NISAで大きな資産形成
デメリット：
• 月々の負担が大きい
パターン4：iDeCo満額のみ（節税特化）
向いている人：50代、年収700万円以上、新NISAは満額達成済み
• iDeCo：月2.3万円満額
• 新NISA：すでに1,800万円達成済み
メリット：
• 年間約9万円の節税効果
• 新NISAの枠を使い切っても投資を継続
デメリット：
• 60歳まで引き出せない
パターン5：状況に応じて使い分け（柔軟型）
向いている人：フリーランス、自営業、収入が不安定な人
• 収入が多い年：iDeCo増額（節税重視）
• 収入が少ない年：新NISA優先（引き出し可能）
メリット：
• 収入に応じて柔軟に対応
• 節税と自由度の両立
デメリット：
• 管理が複雑
6. よくある失敗パターンと対策
失敗1：iDeCoに全額投資して、急な出費に対応できない
問題：iDeCoは60歳まで引き出せないため、住宅購入や教育費など急な出費に対応できません。
• 生活防衛資金（生活費6ヶ月分）を確保してからiDeCoを始める
• iDeCoは投資額の30〜50%に抑え、残りは新NISAに
失敗2：新NISAを短期売買に使ってしまう
問題：新NISAは長期投資を前提とした制度です。短期売買を繰り返すと、複利効果を十分に活かせません。
• 新NISAは最低10年、できれば20年以上の長期保有を前提に
• 一度買ったら売らない「バイ&ホールド」戦略がおすすめ
失敗3：iDeCoの手数料を考えずに口座開設
問題：iDeCoは金融機関によって口座管理費用が年間2,000円〜7,000円も違います。
• 楽天証券、SBI証券：年間2,052円 → 30年で約6.2万円
• 某地銀：年間7,000円 → 30年で約21万円
→ 30年間で約15万円の差！
失敗4：住宅ローン控除とiDeCoを併用して節税効果が減る
問題：住宅ローン控除で所得税が0円になると、iDeCoの節税効果が減ります。
【iDeCoなし】
• 所得税：0円（14万円全額控除）
• 住民税：15万円（7万円控除）
【iDeCo月2万円】
• 所得税：0円（効果なし）
• 住民税：12万円（節税3万円のみ）
→ 本来7万円の節税が3万円に減る！
住宅ローン控除期間中（13年間）は新NISAを優先し、控除が終わってからiDeCoを増額する戦略がおすすめ。
失敗5：企業型DCとiDeCoの上限を勘違い
問題：企業型DCに加入している人は、iDeCoの上限額が月2万円または1.2万円に制限されます。
• 企業型DCのみ：iDeCo月2万円まで
• 企業型DC+確定給付企業年金：iDeCo月1.2万円まで
会社の総務部に確認してから始めましょう。
7. まとめ｜あなたに最適な戦略は？
【新NISA優先】
✅ 20代（大きな出費の可能性）
✅ 年収300万円以下（節税効果が小さい）
✅ 住宅購入を検討中（頭金が必要）
✅ 子どもの教育費が近い（引き出しが必要）
✅ 収入が不安定（いつでも引き出せる安心感）
【iDeCo優先】
✅ 30代〜40代（収入安定・節税効果大）
✅ 年収500万円以上（所得税率20%以上）
✅ 生活防衛資金が十分（6ヶ月分以上）
✅ 大きな出費の予定なし（60歳まで引き出さない覚悟）
【両方併用】
✅ 年収700万円以上（両方満額でも余裕）
✅ 40代（老後資金ラストスパート）
✅ 節税と自由度の両立（iDeCo少額+新NISA多め）
最も重要なのは「始めること」です。
iDeCoか新NISAかで悩むより、まず少額でも始めて、複利効果を味方につけましょう！
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