手取り額を増やす7つの方法｜給与明細の見方完全ガイド｜2025年版
「年収500万円なのに、手取りは約390万円しかない…」「同じ年収の友人より手取りが少ない気がする…」こんな疑問を持ったことはありませんか？
実は、年収が同じでも、社会保険料や税金の違いで手取り額は大きく変わります。この記事では、給与明細の正しい見方から、手取りを増やすための具体的な7つの方法まで、徹底解説します。
- 給与明細の見方と手取り額の計算方法
- 年収が同じでも手取りが違う理由
- 社会保険料・所得税の仕組み
- 手取りを増やす7つの具体的な方法
- 年収別の手取り額シミュレーション
1. 給与明細の見方｜手取り額はこう決まる
給与明細の基本構造
給与明細は大きく分けて、「支給」「控除」「差引支給額（手取り）」の3つで構成されています。
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 支給 | 基本給、残業手当、通勤手当、住宅手当など |
| 控除 | 健康保険、厚生年金、雇用保険、所得税、住民税 |
| 差引支給額 | 支給 - 控除 = 手取り額 |
手取り額の計算式
【支給】
年収：500万円
【控除】
• 健康保険料：約25万円（5.0%）
• 厚生年金保険料：約46万円（9.15%）
• 雇用保険料：約3万円（0.6%）
• 所得税：約14万円
• 住民税：約22万円
控除合計：約110万円
【手取り】
500万円 - 110万円 = 約390万円
→ 年収の約78%が手取り額！
年収が上がっても、手取りの割合は下がります。年収400万円なら手取り約80%ですが、年収1,000万円では約75%に。これは累進課税により所得税率が上がるためです。
2. 年収が同じでも手取りが違う5つの理由
理由1：扶養家族の有無
扶養家族がいると、所得税・住民税が大幅に減額されます。
• 配偶者控除：38万円
• 所得税：約14万円 → 約11万円（3万円減）
• 住民税：約22万円 → 約19万円（3万円減）
→ 年間約6万円、手取りが増える！
理由2：住宅ローン控除の有無
住宅ローン控除は、年末ローン残高の0.7%が所得税から直接引かれます。
• 住宅ローン控除：3,000万円 × 0.7% = 21万円
• 所得税：14万円 → 0円（全額控除）
• 残り7万円は住民税から控除
→ 年間約21万円、手取りが増える！
理由3：ふるさと納税の活用
ふるさと納税は、実質2,000円の負担で返礼品がもらえる＋税金が安くなります。
• 限度額：約61,000円
• 実質負担：2,000円
• 返礼品価値：約18,000円（還元率30%）
→ 実質16,000円のプラス！
理由4：iDeCoの活用
iDeCo（個人型確定拠出年金）は、掛金が全額所得控除されます。
• 所得税：14万円 → 約10万円（4万円減）
• 住民税：22万円 → 約19万円（3万円減）
→ 年間7万円の節税効果！
→ 24万円拠出して7万円戻るので、実質17万円の負担
理由5：会社の福利厚生の違い
会社によっては、社会保険料の一部を会社が多く負担していることがあります。
• 協会けんぽ：料率10.0%（労使折半で5.0%ずつ）
• 大企業の健保組合：料率8.0%（労使折半で4.0%ずつ）
年収500万円の場合：
• 協会けんぽ：25万円
• 健保組合：20万円
→ 年間5万円の差！
3. 手取りを増やす7つの方法
方法1：iDeCoで所得控除を最大化
効果：★★★（年間最大約7万円の節税）
iDeCoは掛金が全額所得控除されるため、節税効果が非常に高いです。特に年収500万円以上の人におすすめ。
• 年収400万円・月2万円拠出：約5万円の節税
• 年収500万円・月2万円拠出：約7万円の節税
• 年収700万円・月2万円拠出：約9万円の節税
→ 年収が高いほど節税効果大！
iDeCoは原則60歳まで引き出せません。生活防衛資金を確保した上で始めましょう。
方法2：ふるさと納税を限度額まで活用
効果：★★★（実質負担2,000円で返礼品GET）
ふるさと納税は、実質2,000円の負担で返礼品（寄附額の30%相当）がもらえるお得な制度です。
• 年収300万円：約28,000円
• 年収400万円：約42,000円
• 年収500万円：約61,000円
• 年収600万円：約77,000円
• 年収700万円：約108,000円
→ 限度額まで使えば、年収500万円で約16,000円分お得！
方法3：住宅ローン控除を受ける
効果：★★★（年間最大約21万円の控除）
住宅を購入した人は、住宅ローン控除で所得税・住民税が大幅に減額されます。
• 控除額：3,000万円 × 0.7% = 21万円
• 控除期間：13年間
• 総控除額：約273万円
→ 13年間で約273万円もお得！
方法4：医療費控除を申請する
効果：★★（年間約2〜5万円の還付）
年間10万円以上の医療費がかかった場合、確定申告で医療費控除を受けられます。
• 控除額：20万円 - 10万円 = 10万円
• 所得税の還付：10万円 × 20% = 約2万円
• 住民税の減額：10万円 × 10% = 約1万円
→ 合計約3万円戻ってくる！
医療費控除は家族全員分を合算できます。配偶者や子どもの医療費も忘れずに申請しましょう。
方法5：扶養家族を正しく申請する
効果：★★（年間約6万円の節税）
配偶者控除・扶養控除を忘れずに申請しましょう。年末調整で簡単にできます。
• 配偶者控除：38万円
• 扶養控除（一般）：38万円
• 扶養控除（特定）：63万円（19〜22歳の子ども）
配偶者＋子ども2人（19歳、15歳）の場合：
• 控除額合計：38万円 + 63万円 + 38万円 = 139万円
• 節税額：約28万円
→ 年間約28万円も手取りが増える！
方法6：副業で所得分散
効果：★★（年間約5〜10万円の節税）
副業を事業所得として申告し、経費を計上することで税金を減らせます。
• 事業所得：50万円 - 30万円 = 20万円
• 所得税：20万円 × 20% = 4万円
【経費なしの場合】
• 雑所得：50万円
• 所得税：50万円 × 20% = 10万円
→ 経費計上で6万円の節税！
事業所得として認められるには、継続性・反復性が必要です。税務署に確認しましょう。
方法7：社会保険料の見直し
効果：★（年間約3〜5万円）
4〜6月の残業を減らすことで、社会保険料の算定基礎額を下げられます。
社会保険料は4〜6月の給与平均で決まります。この期間の残業を減らせば、翌年8月まで社会保険料が安くなります。
例：4〜6月の残業を月20時間減らす（月5万円減）
→ 社会保険料：年間約7万円減
→ 手取り増加：年間約7万円
ただし、年収も下がるので注意！
4. 年収別｜手取り額シミュレーション
年収300万円の場合
• 年収：300万円
• 健康保険料：約15万円
• 厚生年金保険料：約27万円
• 雇用保険料：約2万円
• 所得税：約6万円
• 住民税：約12万円
手取り：約238万円（79%）
【iDeCo月1万円・ふるさと納税2.8万円】
• 所得税：約4万円（2万円減）
• 住民税：約9万円（3万円減）
手取り：約243万円（81%）
→ 約5万円の手取り増！
年収500万円の場合
• 年収：500万円
• 健康保険料：約25万円
• 厚生年金保険料：約46万円
• 雇用保険料：約3万円
• 所得税：約14万円
• 住民税：約22万円
手取り：約390万円（78%）
【iDeCo月2万円・ふるさと納税6.1万円・住宅ローン控除21万円】
• 所得税：約0万円（14万円減）
• 住民税：約12万円（10万円減）
手取り：約414万円（83%）
→ 約24万円の手取り増！
年収700万円の場合
• 年収：700万円
• 健康保険料：約35万円
• 厚生年金保険料：約64万円
• 雇用保険料：約4万円
• 所得税：約31万円
• 住民税：約36万円
手取り：約530万円（76%）
【iDeCo月2.3万円・ふるさと納税10.8万円・住宅ローン控除21万円】
• 所得税：約16万円（15万円減）
• 住民税：約22万円（14万円減）
手取り：約559万円（80%）
→ 約29万円の手取り増！
5. よくある質問
Q1. 年収と手取りの違いは？
年収は税金や社会保険料を引く前の金額、手取りは引いた後の金額です。一般的に、手取りは年収の75〜80%程度です。
Q2. ボーナスの手取りはどう計算する？
ボーナスは通常の給与より税率が低いです。ボーナス÷12ヶ月の金額に対応する税率で計算されるため、手取り率は約85%と高めです。
Q3. 転職したら手取りはどう変わる？
年収が上がっても、手取り率は下がることがあります。年収600万円→800万円なら、増加額200万円のうち手取り増は約150万円（75%）です。
Q4. フリーランスと会社員、どちらが手取りが多い？
同じ年収なら、会社員の方が手取りが多いです。フリーランスは社会保険料（国民年金・国民健康保険）を全額自己負担する必要があります。
6. まとめ：手取りを増やすための行動リスト
【優先度★★★】
✅ iDeCoを始める（年間約7万円の節税）
✅ ふるさと納税を限度額まで使う（実質16,000円のプラス）
✅ 扶養家族を正しく申請（年間約6万円の節税）
【優先度★★】
✅ 医療費控除を申請（年間約2〜5万円の還付）
✅ 住宅ローン控除を受ける（年間最大約21万円）
【優先度★】
✅ 副業で経費計上（年間約5〜10万円の節税）
✅ 4〜6月の残業を調整（年間約3〜5万円）
最も重要なのは「iDeCo」と「ふるさと納税」です。
この2つだけでも年間約10万円の手取りアップが可能！
7. 関連する便利ツール
- 手取り額計算ツール - あなたの年収から正確な手取り額を計算
- ボーナス手取り計算 - ボーナスの手取り額を計算
- 社会保険料計算 - 健康保険・厚生年金の金額を確認
- 所得税計算 - 所得税額をシミュレーション
- iDeCo節税額シミュレーション - iDeCoの節税効果を計算
- ふるさと納税計算 - 限度額を正確に計算
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