建築可能な面積を計算する
土地面積・建ぺい率・容積率を入力すると、最大の建築面積（建ぺい）と延床面積（容積）を自動計算します。
📘 このツールの使い方
- 土地面積（㎡）を入力します。
- 建ぺい率・容積率を入力します（都市計画区域内で決められています）。
- 「計算する」をタップします。
- 建てられる最大面積が表示されます。
💡 建ぺい率・容積率の仕組みと実例
用途地域別の建ぺい率・容積率一覧
用途地域によって、建ぺい率と容積率が定められています。
| 用途地域 | 建ぺい率 | 容積率 |
|---|---|---|
| 第一種低層住居専用地域 | 30〜60% | 50〜200% |
| 第一種中高層住居専用地域 | 30〜60% | 100〜500% |
| 第一種住居地域 | 50〜80% | 100〜500% |
| 準住居地域 | 50〜80% | 100〜500% |
| 近隣商業地域 | 60〜80% | 200〜500% |
| 商業地域 | 80% | 200〜1300% |
| 準工業地域 | 50〜80% | 100〜500% |
| 工業地域 | 50〜60% | 100〜400% |
注意：具体的な数値は自治体によって異なります。必ず該当する土地の都市計画図で確認してください。
土地面積別の建築可能面積の目安
建ぺい率60%、容積率200%の場合：
| 土地面積 | 最大建築面積 （1階部分） |
最大延床面積 （全階合計） |
建築例 |
|---|---|---|---|
| 100㎡ | 60㎡ | 200㎡ | 3階建て住宅 |
| 150㎡ | 90㎡ | 300㎡ | 2階建て住宅 |
| 200㎡ | 120㎡ | 400㎡ | 2階建て住宅 |
| 300㎡ | 180㎡ | 600㎡ | アパート・店舗 |
| 500㎡ | 300㎡ | 1,000㎡ | マンション・ビル |
建ぺい率（けんぺいりつ）とは？
建ぺい率は、敷地面積に対してどれだけの広さの建物を建ててよいかを示す指標です。
計算式：
建ぺい率 = 建築面積 ÷ 敷地面積 × 100
例：
建ぺい率60%、土地200㎡の場合
最大建築面積 = 200㎡ × 0.6 = 120㎡
建物の「footprint（建物が地面に接している部分）」を制限するため、 防火・通風・採光の確保、街並みの調和などの観点から設定されています。
容積率（ようせきりつ）とは？
容積率は、敷地面積に対する延床面積の上限です。
計算式：
容積率 = 延床面積 ÷ 敷地面積 × 100
例：
容積率200%、土地200㎡の場合
最大延床面積 = 200㎡ × 2 = 400㎡
延床面積は「各階の床面積の合計」であり、建物の総ボリュームを規制するための指標です。
計算例：3階建て住宅の場合
条件：土地面積 200㎡、建ぺい率60%、容積率200%
計算：
• 最大建築面積：200㎡ × 0.6 = 120㎡
• 最大延床面積：200㎡ × 2 = 400㎡
建築プラン例：
• 1階：120㎡（建ぺい率上限いっぱい）
• 2階：120㎡
• 3階：120㎡
• 合計：360㎡（容積率400㎡以内に収まる）
または、2階建てなら1階200㎡・2階200㎡なども可能です。
注意すべき6つのポイント
1. 角地・防火地域では建ぺい率が緩和される
角地や防火地域では建ぺい率が10%程度緩和されるケースがあります。
2. 前面道路制限で容積率が制限される
道路幅員が狭い場合、容積率が大きく制限されることがあります。
• 住居系地域：道路幅員 × 0.4
• その他地域：道路幅員 × 0.6
→ いずれか小さい方が実際の容積率上限
例：
指定容積率200%、前面道路4m、住居系地域の場合
• 前面道路制限：4m × 0.4 = 160%
• 実際の容積率：160%（小さい方）
3. 地下室は容積率に算入されない場合がある
一定条件を満たす地下室は、延床面積の1/3まで容積率に算入されません。
4. 車庫・駐車場は容積率緩和がある
延床面積の1/5まで容積率に算入されません。
5. ロフトは条件次第で床面積に含まれない
天井高1.4m以下、階下の1/2以下の面積なら床面積に含まれません。
6. 用途地域によって建ぺい率・容積率は必ず異なる
自治体の都市計画図で必ず確認してください。
注意：これらは建築基準法に基づくため、実際に建物を計画する際は自治体の都市計画課や建築士への相談が推奨されます。
📐 このツールの計算式
• 最大建築面積 = 土地面積 × 建ぺい率
• 最大延床面積 = 土地面積 × 容積率
• 建ぺい率・容積率は％を小数に変換して計算
❓ よくある質問（FAQ）
建ぺい率と容積率はどこで確認できますか？
以下の方法で確認できます：
• 自治体の都市計画情報：役所の都市計画課で閲覧可能
• 土地情報公開サイト：各自治体のウェブサイト
• 不動産会社の資料：物件情報に記載されている
• 法務局の公図：用途地域が記載されている
容積率は道路幅で変わるの？
はい。前面道路が狭い場合、容積率が大きく制限されます（前面道路制限）。
計算方法：
• 住居系地域：道路幅員 × 0.4
• その他地域：道路幅員 × 0.6
→ 指定容積率といずれか小さい方が実際の上限
例：
指定容積率200%、前面道路4m、住居系地域の場合
• 前面道路制限：4m × 0.4 = 160%
• 実際の容積率：160%
地下室は容積率に入りますか？
一定条件を満たす場合、地下室部分は延床面積の1/3まで容積率に算入されません。
条件：
• 地盤面から1m以上下にある
• 住宅用途である
• 延床面積の1/3以内
例：
延床面積300㎡の住宅の場合
• 地下室100㎡まで容積率に算入されない
• 実質的に延床面積400㎡の建物が可能
建ぺい率は緩和されることがある？
はい、以下のケースで建ぺい率が緩和されます：
1. 角地緩和：+10%
角地（2つの道路に接する土地）の場合
2. 防火地域内の耐火建築物：+10%
防火地域内で耐火建築物を建てる場合
3. 両方に該当する場合：+20%
角地かつ防火地域の耐火建築物
例：
建ぺい率60%の角地で耐火建築物を建てる場合
60% + 10%（角地）+ 10%（耐火）= 80%
ロフトは床面積に含まれますか？
条件を満たせば床面積に含まれません。
条件：
• 天井高が1.4m以下
• 階下の床面積の1/2以下
• はしごなど簡易的な昇降設備
これらの条件を満たせば、ロフトは居室ではなく「小屋裏物置等」として扱われ、 延床面積に算入されません。
車庫・駐車場は容積率に含まれますか？
延床面積の1/5まで容積率に算入されません。
例：
延床面積300㎡の建物の場合
• 車庫60㎡まで容積率に算入されない
• 実質的に延床面積360㎡の建物が可能
この緩和は、ビルトインガレージ（建物内の駐車場）にも適用されます。
建ぺい率・容積率を超えて建てるとどうなる？
違法建築となり、以下のリスクがあります：
• 建築確認が下りない
• 是正命令・取り壊し命令
• 住宅ローンが組めない
• 売却が困難になる
• 罰金や懲役の可能性
必ず建築基準法を遵守してください。
用途地域とは何ですか？
用途地域とは、都市計画法で定められた土地の利用目的です。
主な用途地域：
• 第一種低層住居専用地域：低層住宅専用
• 第一種中高層住居専用地域：中高層住宅専用
• 第一種住居地域：住宅中心
• 近隣商業地域：商業施設と住宅
• 商業地域：商業施設中心
• 工業地域：工場中心
用途地域によって、建ぺい率・容積率だけでなく、建てられる建物の種類も制限されます。