手取り額計算ツール

年収・月収とボーナスから、実際の手取り額の目安を自動計算

年収・月収から手取り額を計算

この手取り額計算ツールは、 年収または月収・ボーナス・扶養人数を入力するだけで、 年間の手取り額と月々の手取り額の目安を計算します。

所得税・住民税・健康保険料・厚生年金保険料・雇用保険料などをまとめて考慮し、 「額面ではなく、実際にどのくらい手元に残るのか」を確認したいときに便利です。

基本給・残業代・諸手当をふくめた年間の総支給額を入力します(ボーナスは別欄)。
年間に受け取るボーナスの合計額(額面)を入力します。 ボーナスがない場合は「0」のままで構いません。
税法上の扶養に入っている家族の人数の目安です。 扶養人数が増えるほど、扶養控除が増えて税金が少なくなります。

📘 このツールの使い方

  1. 年収から計算」か「月収から計算」を選びます。
  2. 年収または月収と、年間ボーナス扶養家族の人数を入力します。
  3. 「手取り額を計算する」をタップすると、 年間の手取り額と、月々の手取り額の目安が表示されます。

転職時の年収比較、昇給後の手取りイメージ、扶養に入る・外れる判断など、 お金に関する検討材料として活用できます。

💡 手取り額の計算イメージ

手取り額とは、会社から支払われる総支給額から、次の費用を差し引いた後の金額です。

  • 所得税
  • 住民税
  • 健康保険料
  • 厚生年金保険料
  • 雇用保険料

一般的には、年収の75〜85%前後が手取りになることが多いですが、 扶養の有無・ボーナスの比率・各種控除の状況によって変動します。

💡 何が手取りに効くか(見直しポイント)

  • ボーナス比率:同じ年収でも、ボーナス割合が高いと月々の手取りの見え方が変わります。
  • 扶養・控除:扶養人数や控除の有無で税額が変わり、手取りに差が出ます。
  • 社会保険料:年収帯によって増え方が変わり、特に厚生年金・健康保険の影響が大きいです。

このツールは「年間でどれくらい残るか」を把握するための概算です。転職比較や家計計画では、 年間手取りと月々の手取りの両方を確認すると判断が早くなります。

📐 このツールの計算ロジック(概要)

このツールでは、次のような流れで手取り額の目安を計算しています。

1. 総年収の計算
年収ベースの場合:入力された年収(万円)× 10,000 + ボーナス(円)
月収ベースの場合:月収(万円)× 10,000 × 12 + ボーナス(円)
2. 給与所得控除・基礎控除・扶養控除などを反映
・給与所得控除:年収に応じた簡易計算式
・基礎控除:48万円
・扶養控除:1人あたり38万円(目安)
これらを差し引いて課税所得を求めます。
3. 所得税・住民税の計算
・所得税:課税所得に対して段階的な税率(累進課税)を適用
・復興特別所得税:所得税額の2.1%を加算
・住民税:課税所得の約10%+均等割(5,000円)
4. 社会保険料の計算(概算)
・健康保険料:総年収の約5%(本人負担分の目安)
・厚生年金保険料:総年収の約9.15%(本人負担分の目安)
・雇用保険料:総年収の0.6%

最後に、これらの税金・社会保険料を合計し、総年収から差し引いて年間の手取り額を求めています。 実際の制度はもう少し複雑ですが、標準的なケースに近い概算として利用できるよう調整しています。

💡 年収別の手取り額イメージ

標準的なケースのイメージとしては、次のような水準になることが多いです。

  • 年収300万円 → 手取りおよそ240万円前後(月20万円前後)
  • 年収400万円 → 手取りおよそ310万円前後(月26万円前後)
  • 年収500万円 → 手取りおよそ390万円前後(月32〜33万円前後)
  • 年収600万円 → 手取りおよそ460万円前後(月38万円前後)
  • 年収800万円 → 手取りおよそ595万円前後(月50万円前後)

あくまで目安ですが、転職求人の「年収◯◯万円」と手取りの感覚を結びつける参考になります。

❓ よくある質問(FAQ)

Q1. 計算結果はどのくらい正確ですか?

税率・控除・社会保険料の代表的な水準にもとづいた概算です。 住んでいる自治体や加入している健康保険組合、扶養の詳細条件などによって、 実際の金額とは数千円〜数万円程度の差が出ることがあります。

Q2. 扶養人数はどう考えればよいですか?

税法上の扶養に入っている配偶者・子どもなどの人数の目安を入力してください。 実際には所得や年齢などの要件がありますが、このツールでは、扶養人数を「概算入力」として扱い、税額の目安を出します。

Q3. 住民税は1年遅れでかかると聞きましたが、このツールではどう扱っていますか?

実際の住民税は「前年の所得」に応じて決まりますが、 このツールでは同じ年の所得をもとにした年間のイメージとして一括計算しています。 そのため、転職直後など所得が大きく変化した年は、実態とずれることがあります。

Q4. パートタイム・アルバイト・個人事業主にも使えますか?

このツールは会社員(給与所得者)で社会保険に加入しているケースを前提としています。 パートやアルバイトで社会保険に加入していない場合、個人事業主・フリーランスの場合は、 税金や保険料の仕組みが異なるため、結果はあくまで参考程度にとどめてください。

Q5. ボーナスにかかる税金は別計算と聞きましたが、大丈夫ですか?

実務上はボーナスに対する源泉徴収税額の計算方法が少し異なりますが、 このツールでは「年間の総額」をまとめて扱う簡易モデルにしています。 ボーナスが非常に大きい場合は、実際の手取りと多少差が出る点にご注意ください。